プレート境界や断層面において、通常は強く固着していて、あるとき急激にずれて強い地震波を出す領域。
断層面には通常、複数のアスペリティがあり、大きな強いアスペリティほど強い地震波を出すので、地震波を解析することによって、その位置を特定することができる。
プレート境界ではアスペリティになる場所はいつも決まっていると考えられている。
もともとは「突起」を示す言葉。
震度が地震の規模や震央距離（または震源距離）に比べて著しく高くなる地域のことをいう。 震源の深い地震などでこのような現象が発生することがある。 北海道、東北、関東地方の太平洋沿岸地域は異常震域となることが多い。 例えば、沿海州の深い地震で北海道の日本海側が無感であるにも関わらず、太平洋側で有感になるといったケースがそれである。
日本の沿岸から約600km（一部地域を除く）以遠で起こった地震による津波のことをいう。
遠地津波の予報は、太平洋津波警報センター（PTWC）と協力して、気象庁が行う。
また国際協力として、気象庁は、2001年１月15日から「日本海における津波に関する情報」の提供、
2005年3月28日（正式提供は2006年2月1日）からカムチャッカからパプアニューギニアに至る北西太平洋域に
「北西太平洋津波情報」の提供、2005年3月31日からインド洋沿岸諸国に対して「津波監視情報」の暫定的な提供を行っている。
プレートの沈み込み帯にあり、両側の斜面が急な細長い深海底。水深は通常6,000m以上ある。 現在知られている地球上で最も深い海溝は、マリアナ海溝（最深部はチャレンジャー海淵の約10,920m）とされている。日本列島の東には千島・カムチャッカ、日本、伊豆・小笠原、マリアナ海溝が横たわり、南西には、南海トラフ、琉球海溝が横たわっている。
高温の火山灰や岩塊や気体が一体となって急速に山体を流下する現象。火砕流の速度は時速数10kmからときには100 km以上に達し、温度は数100℃に達することもある。大規模な場合は地形の起伏に関わらず広範に広がり、埋没・破壊・焼失などの被害を引き起す。火砕流が発生してからの避難は困難なため、事前の避難が必要である。
火山活動に伴い火口等から噴出する気体。噴火前になると、マグマの上昇に伴い噴出量の増加等が観測されることがある。火山ガスには人体に有害なものがあるが、それらは空気より重いため凹地に溜まりやすく、中には無色無臭のものもあり危険に気づきにくいこともあるので注意が必要である。高濃度の火山ガスを吸い込むと死に至ることもある。
火山体または火山付近を震源とする地震。「火山の概況」中の地震とは、主に火山性地震をさす。地震の発生原因やそれを反映した地震波の特徴から、Ａ型地震、Ｂ型地震、爆発地震等がある。 Ａ型地震は、マグマの活動に伴う火道周辺での岩石破壊などを原因として発生する。一般的には構造性の地震と同じで、Ｐ波、Ｓ波の相が明瞭。Ｂ型地震は、火道内のガスの移動やマグマの発砲などが原因として発生すると考えられている。火口周辺の比較的浅い場所で発生するものと火山体等の深い場所で発生するものがあるが、相が不明瞭のため震源が求まるものは少数。爆発地震は噴火の衝撃による地震で、同時に空振波や特殊な表面波も記録することがある。火山性地震は火山によっては火山活動が活発化すると多発する傾向がある。
マグマや熱水の移動等に関連して発生する地面の連続した震動。火山性地震とは異なり震動が数十秒から数分、時には何時間も継続する。マグマ溜りや火道内でのマグマや火山ガスの固有振動、マグマが地割れの中を移動する際に起こす振動等が微動の原因と考えられている。火山活動が活発化した時や火山が噴火した際に多く観測される。「火山の概況」本文中の微動とは火山性微動をさす。
岩石や土砂が水と混ざって流れ落ちてくる現象。時速数十kmに達し、谷沿いに遠方まで到達する大変危険な火山現象。噴火に伴う融雪、熱水の噴出、火砕流の河川への流入のほか、もろい火山堆積物が豪雨で流されるといった要因で発生する。土砂により、道路、構造物、農耕地に大きな被害を与える。
火山噴火予知計画により、関係機関の研究及び業務に関する成果及び情報の交換、火山現象についての総合的判断を行うこと等を目的として、昭和49年に設置された。この連絡会は、学識経験者及び関係機関の専門家から構成されており、気象庁が事務局を担当している。
噴火によって噴出される噴石や火山灰などの固形状の物質は大きさによって分類されており、そのうちの一つ。直径が2～ 64mmのものを指す。なお、直径が64 mmより大きいものを「火山岩塊」、2mmより小さいものを「火山灰」と呼んでいる。
火山噴火予知連絡会では、平成15年（2003年）に活火山を「概ね過去1万年以内に噴火した火山及び現在活発な噴気活動のある火山」と定義した。現在、日本には108の活火山がある。
最近の地質時代（およそ200 万年前から現在までの期間である第四紀）に繰り返し活動し、将来も活動することが推定される断層。日本列島には約2,000の活断層が確認されており、それぞれ地震を起こす可能性をもっている。しかし、個々の活断層の活動間隔は千年から数万年という長い期間である。
測地測量（GPSなど）で地面の動き（地殻変動）を観測する場合、設置された基準点間の距離のことである。
地震波には、比較的早く到達するＰ波（初期微動）と、遅れて到達し主要な破壊現象を引き起こすＳ波（主要動）がある。震源近傍の観測点のＰ波の観測データを処理することにより、震源からある程度離れた地域においてＳ波が到達する前に、大地震の発生、震源の速報、主要動の到達時刻、その予測される震度などについて被害の軽減・防止を目的として可能な限り即時的に発表する情報。
噴火などにより火口から物質が放出される際に発生した衝撃波などが、空気中を伝わり観測される音波。爆発的な噴火では大きな空振が観測される。ガラス戸や戸障子の震動として感じられ、時にはガラスを割ることもある。人間が聞こえない低周波の音波まで観測できる「空振計」と呼ばれる測器で観測する。
地震分布が空白となっている地域のこと。空白域は、一連の大地震から取り残された（未破壊）地域、大地震前に一時的に静穏化している地震活動の低い地域に大別される。
時間的および空間的に集中して発生する地震群のことであり、前震・本震・余震の関係がはっきりしないもの。火山地域など地殻構造の不均質性が著しい場所で発生しやすいとされているが、発生機構は完全には解明されていない。
地震計により記録された加速度と周期及び震動の継続時間から震度を算出する器械。 気象庁では、平成３年（1991年）に導入し、平成８年（1996年）４月から震度観測を体感によるものから全て震度計によるものに変更した。 計測震度計を用いることにより客観的及び自動的に計測して即時に通報できるようになった。
噴煙の高さが3,000m以上、あるいは噴火警戒レベルが3相当以上の噴火など、一定規模以上の噴火が発生した場合に、噴火発生から概ね6時間先までに火山灰が降ると予想される地域を発表する。
同一の震源域において同一のすべり量分布で繰り返し発生する地震群のことをいう。元々は、地震のすべり量分布に再現性のある地震群を指していたが、日本国内では、さらに再来間隔にも再現性がある地震群のことを固有地震と呼ぶ。すべてが完全に再現されることはありえないので、地震の規模と再来間隔がほぼ一定の場合に「固有地震的である」と呼ぶことが多い。
ある一つの地震において、各震度観測点で観測された震度のうち、最大の震度を いう。また、ある震度観測点において、過去に遡り観測された最大の震度も最大震度という。
断層やプレート境界におけるゆっくりとした一時的なすべりで発生した地震のことをいう。通常の地震と同様に始まりと終わりの時期を特定することは困難なことが多い。すべりの継続時間は数ヶ月に及ぶ場合もある。プレート境界で発生していると考えられているが、実態はまだよく解っていない。
Centroid Moment Tensorの略。観測された地震波形を最もよく説明する地震の位置（セントロイド）、規模（モーメント・マグニチュード）、及び発震機構（メカニズム）を同時に求める解析法のこと。
Global Positioning System（汎地球測位システム）の略。衛星を用いて位置を決定するシステムで、一般にはカーナビゲーションシステムへの利用で馴染み深い。高い精度での位置決定が可能なＧＰＳを用いることにより、地殻変動を観測することが可能である。また、精密な時刻を発信しているので、時計としても用いられる。
地震によって発生した地震波を計測する計器。多くの地点での地震波が到達した時刻や地震波の振幅などから、地震の発生場所、深さ、規模（マグニチュード）が求められる。
地震情報は、地震の発生時刻・震源・地震の規模（マグニチュード）・各地の震度等について発表する。地震情報には、地震発生約２分後に発表する「震度速報」、津波の心配がない時に発表する「震源に関する情報」、地震発生後数分に発表する「震源・震度に関する情報」、数分から10分後程度に発表する「各地の震度に関する情報」、地震が多発した場合に発表する「地震回数に関する情報」がある。
地震調査研究推進本部内に置かれている委員会。地震調査委員会では、毎月定例に全国の地震活動について、また大きな地震等があったときには臨時にその地震活動について総合的な評価等を実施している。
阪神・淡路大震災を機に、平成７年７月、全国にわたる総合的な地震防災対策を推進するために制定された地震防災対策特別措置法に基づき、総理府（現在は文部科学省）に設置された政府の特別の機関。 地震防災対策の強化、特に地震による被害の軽減に資する地震調査研究の推進を基本的な目標とし、その役割は、①総合的かつ基本的な施策の立案、②関係行政機関の予算等の事務の調整、③総合的な調査観測計画の策定、④関係行政機関、大学等の調査結果等の収集、整理、分析及び総合的評価、⑤総合的評価に基づく広報 である。推進本部には、政策委員会と地震調査委員会が置かれている。
岩盤の破壊は通常ある面を境に互いがずれるように起こり、この衝撃が地中を波の形で伝わる。これを地震波といい、その伝播の形態によって、粗密の状態が伝わる縦波（Ｐ波）、ずれの状態が伝わる横波（Ｓ波）、地球の表面に沿って伝わる波（表面波）に大別できる。
地震の発生時期、場所、規模の三要素がそろった地震の発生の予測のことをいう。これ以外のものは地震予知とは言わない。気象庁が発表する地震予知情報は、地震防災対策強化地域にかかわる東海地震に限られる。
地震予知の観測・研究は、多省庁にわたる機関や国立大学などで行われているが、これら相互間の協力、情報の交換などを図るための連絡会であり、事務局は国土地理院に置かれている。
地球内部で岩盤の急激な破壊が始まり、それが面的に広がって、地震が発生する。震源とはその破壊が始まったポイントを示す。その位置は、緯度、経度および深さで表現される。
地震によって岩盤の破壊があった領域をいう。震源域の長さは、マグニチュード７の地震で数１０キロメートル程度、マグニチュード８では１００キロメートルをこえることがある。
地震が発生する前に断層面上で準静的に成長すると考えられている地震の種(たね)をいう。外的な力の増大とともにすべりが進行し応力が低下している領域。ある臨界状態に達すると成長が加速し、動的破壊すなわち地震発生に至る。
地震により生じた地面の揺れのことを地震動という。地震動は、地震の規模、地震波が伝わってくる経路、その地域の地盤や建物の形状などの要因により、その大きさ、周期、継続時間など、様々な性質がある。震度は、これら地震動の性質を考慮に入れ、地震による被害と地震動とを関連づけるとともに簡単な数字で揺れの強弱の程度を表す量である。
震度３以上の揺れを伴う地震が発生したことを知らせる速報。地震発生約２分後に、震度３以上を観測した地域名（全国約180に区分）と地震の発生時刻を発表する。
地下深部において、微小地震と同程度の振幅だが通常の微小地震より低周波の地震波が、非常に長時間にわたって放出され続ける現象のことをいう。低周波微小地震と似た現象だが、波の始まりが不明瞭でかつ非常に長時間継続することが異なる。西日本において多数発生していることが最近発見され、この発生源は地殻底付近に推定されている。
一般には、何かの震動により水面がうねる現象のことをいう。 平成15年（2003年）十勝沖地震の際には、震源で生成された周期の長い地震動が堆積盆地内で増幅され、石油タンクの液面のスロッシングを生じさせ、浮き屋根が大きく揺動したことにより、タンク内部の原油が浮き屋根上などに漏れたことから火災が発生したといわれている。
先行現象、前駆現象とも言われる。大地震の発生前にその震源域となる地域や周辺で発生するさまざまな異常現象をいう。例：土地の隆起、沈降、前震、空白域、地磁気、地電位、地電流、地下水などの湧出量、地中ガス、地鳴り、発光現象、生物の挙動など。
一般には、内陸で発生した震源の深さが浅い地震をいう。特に地表付近で発生する地震は活断層に沿って起きることが多く、主に被害面からみた用語であり、特殊な性格の地震というわけではない。「直下型地震」は学術的な用語ではなく、気象庁では一般に使用してない用語である。
大きな地震などによって、海底に地殻変動が生じた結果、海水は押し上げられ、あるいは引き下げられ、これが海面での波となって周囲に広がっていく現象。津波が陸地に近づき水深が浅くなると、速度は遅くなるとともに、津波の高さは急速に高くなる。
津波警報には大津波と津波がある。大津波は、予想される津波の高さが高いところで３m程度以上に達する場合等に発表する。津波は、予想される津波の高さが高いところで２m程度に達する場合等に発表する。
津波の発生の有無を即座に判定するための地震観測網。各観測点からの地震波形データは本庁、各管区気象台および沖縄気象台に伝送され、地震の位置・規模を迅速に推定することにより津波の有無の判定を行っている。
津波情報は、予想される津波の到達時刻あるいは実際に観測された津波の高さ、時刻等について発表する。津波情報には、「津波到達予想時刻・予想される津波の高さに関する情報」「各地の満潮時刻・津波到達予想時刻に関する情報」「津波観測に関する情報」がある。
津波注意の注意報のこと。高いところで0.5m 程度の津波が予想される場合に発表する。 なお、被害が発生するおそれがない微弱な津波（概ね高さ20cm 未満の津波）が予想される場合には、津波注意報は発表せず、「若干の海面変動があるかもしれないが被害の心配はない」旨を地震情報の中で発表する。
津波の第一波が到達した時刻。気象庁が津波情報で発表する津波到達時刻は、津波観測点（検潮所）に到達した時刻であるため、場所によっては、それよりも早く到達していることがある。
津波の高さとは、津波によって潮位が高くなった時点におけるその潮位と、その時に津波がなかったとした場合の潮位との差、すなわち、津波によって潮位が上昇した高さである。
地震発生後、津波による災害が起こるおそれがない場合には、「津波が予想されないとき」、「0.2ｍ未満の海面変動が予想されたとき」、「津波注意報解除後も海面変動が継続するとき」の３つの内容を津波予報で発表する。
津波予報の発表単位であり、全国の沿岸をおよそ府県単位ごとに66区の予報区に細分している。北海道では北東から時計回りに、オホーツク海沿岸、北海道太平洋沿岸東部、北海道太平洋沿岸中部、北海道太平洋沿岸西部、北海道日本海沿岸南部、北海道日本海沿岸北部の６つの予報区がある。
地震はその規模が大きい程周期の長い地震波を発生させるが、同規模の地震と比べ長周期の地震波が卓越した地震を低周波地震と呼ぶ。低周波地震は、内陸の地殻内部において深さ30km程度で発生する規模の小さい地震、火山活動に関連して発生する浅い地震、地震の規模の割に大きな津波を伴う地震などがある。
深い地震の分布が形成する面が、二重になること。海溝から沈み込んだ海洋プレート（スラブ）のなかで発生するやや深発の地震は海洋プレートの上面付近と、そのやや下面の２層に分かれて分布する。
噴火の一形式で爆発的噴火の略。地下の高温、高圧源での内圧が増大して起こり、音響とともにガス、水蒸気、岩石等を放出し、空振を伴う現象。時に火口や山体を破壊することもある。気象庁では、噴火に伴い発生した地震及び空振の大きさなどを基に、爆発的噴火であったかどうかを判断している。
ある災害に対する危険な地区が記入されている地図。津波、火山噴火、地すべり、山崩れ、洪水、高潮、土石流、なだれなどの現象に対して、それぞれ作成されている。
地震を起こした断層が地下でどのようになっているか（断層がどちらの方向に伸びているか、傾きはどうか）とその断層がどのように動いたかを示すもの。断層の走向、傾斜角、すべり角などであらわす。メカニズム解ともいう。
地球表面を覆っている複数のプレートは、相対的に運動をしている。地震活動、火山活動、地殻変動などの地球表面の地学現象は、これらプレート同士の相互作用に起こるとする考え。現在十数枚のプレートが知られている。
２つのプレートの境界に発生する地震。日本付近では、大陸プレートの下に海洋プレートが沈み込み、0～700kmまで連続した地震面（深発地震面）が見られるが、このうち深さ数十kmまでの地震をいう。プレート間地震ともいう。
火口から火山灰等の固形物や溶岩を火口付近の外へ放出する現象。但し、噴火活動が活発な桜島では、火山灰を含む噴煙の高さが火口縁上概ね1,000ｍ以上となった場合に噴火としている。
噴火警戒レベルとは、火山活動の状況を噴火時等の危険範囲や必要な防災対応を踏まえて１～５の５段階に区分したもので、噴火予報･警報で発表する。住民や登山者・入山者等に必要な防災対応が分かりやすいように、各区分にそれぞれ「避難」「避難準備」「入山規制」「火口周辺規制」「平常」のキーワードをつけて警戒を呼びかけている。
火山現象に関する警報及び予報。噴火警報は噴火に伴って生命に危険のおよぶ火山現象の発生が予想される場合に発表される。対象地域を居住地域及びそれより火口側とする場合は「噴火警報」居住地域より火口側を対象とする場合は「火口周辺警報」の略称を用いる。
噴火の際に噴出される溶岩または火山体を構成する岩石の破片。その大きさや形状等により「火山岩塊」、「火山れき」、「火山弾」等に区分される。噴石は、時には火口から数km程度まで飛散することがあり、落下の衝撃で人が死傷したり、家屋・車・道路などが被害を受けることがある。
マグマが地下浅所で、地下水や海水と触れることにより多量の高圧水蒸気が発生し、起こる爆発的な噴火のこと。マグマ水蒸気爆発は乾燥状態のマグマ噴火よりも高圧水蒸気が関与している分、爆発的になる。同じく高圧水蒸気が関与している水蒸気爆発との見極め方は、 水蒸気爆発よりも規模が大きく、噴出物にマグマ破片が含まれる。
有感地震は、体に感じる地震をいう。現在、気象庁では計測震度計により震度を観測しており、震度1以上（計測震度計で0.5以上の値）を観測した地震の発生時に地震に関する情報を発表している。現在、気象庁ではこの用語は使用していない。
噴火による高温の噴出物により山に積もった雪が一気に融け、火山灰や岩塊が水と一緒になって、斜面を高速度で流れ下る現象。積雪の多い山で発生することが知られており、時には大量の水分を含んで流れ下るため、建物などを破壊する力を持つことがある。 十勝岳では、大正15年（1926年）5月24日の噴火により融雪型火山泥流が発生し、山頂から麓までの25kmを25分で流れ下って山麓の村を襲い、144人の犠牲者を出した。
マグマが火口から噴出して地表を流れ下る現象。 流下速度は地形や溶岩の温度・組織によるが、比較的ゆっくり流れるもので一般的には人の足による避難は可能。溶岩流は高温のため、その流路は建物、道路、農耕地、森林、集落を消失、埋没させて完全に不毛の地と化す。
断層面を境として両側のブロックが水平方 向にずれる動きをする断層である。断層を挟 んだ片方のブロックから見て反対側のブロッ クが右（右横ずれ断層）、あるいは左（左横 ずれ断層）に横ずれを起こす。
本震-余震型の地震活動においては、本震直後には余震の数は多く、その中に大きな規模の余震が混ざって発生するが、日時が経過するに従って余震の数は減少し、大きな規模の余震も少なくなり、次第に起きなくなる。このような性質を統計式にあてはめて算出する確率。 気象庁では、余震による被害の拡大が懸念される場合に発表する。
地震観測網で地震の発生をいち早くキャッチし、防災対策に生かそうという試みである。 原理は、地震が発生すると初期微動（Ｐ波：縦波）と主要動（Ｓ波：横波）と呼ばれる２つの波が地中を伝搬する。この２つの波の伝搬速度は、Ｐ波の方がＳ波より速いため、はじめにＰ波が伝わり、それから遅れてＳ波により大きな揺れをもたらしている。この原理を利用した電車を減速、若しくは停車させ被害を軽減させるシステムにＪＲのユレダスがある。 気象庁では、この原理を利用し、震源に近い観測点でこの初期微動（Ｐ波：縦波）を捉え、直ちに震源・地震の規模（マグニチュード）・各地の震度を推定し、緊急地震速報として迅速に利用者に提供する。